市場調査會社?ウィッツビューの集計によると、2016年第一四半期（1-3月）、世界の液晶テレビの出荷臺數は4832萬臺だった。2015年第四四半期（10-12月）と比べて20.9%減、前年同期比6.3%減だった。シェアトップ5のうち、1位と2位が韓國勢、3-5位が中國勢となった。業界関係者は、日本の電機メーカーが改革を加速させているのを背景に、日本メーカーのテレビの販売臺數は減少の一途をたどり、シェアも低下し、これまで「日韓中」の「三つ巴」だったテレビ業界は、「中韓」の一騎打ちへと変わっていくと予想している。広州日報が伝えた。

韓國が今後も先頭 日本は撤退ムード 

ウィッツビューの集計によると、サムスン電子のシェアがトップ。同期1050萬臺を出荷した。2位はLG電子で出荷臺數は710萬臺。別の調査會社?IHS Technologyが最近発表した世界の液晶テレビブランドトップ10でも、サムスンとLGが、16年全體の出荷量で1位と2位になると予測している。うち、サムスンの予想出荷臺數は4810萬臺と、トップをひた走る。

業界関係者は、サムスンが近年、液晶テレビのシェアでトップの座を維持していることは、ベンダブルテレビなど、新技術を絶えず打ち出しているからと分析している。サムスンのテレビ市場のシェアは80%を超えており、今年は、第2世代量子ドットSUHD テレビも打ち出した。IHS Technologyの予測によると、中國のテレビメーカーの出荷臺數が明らかに増加する一方、日本のメーカーは減少する。