英スターリング大學の研究チームがこのほど発表した成果報告から、社會的?経済的地位といった要因を除けば、青年期に受けた精神的なストレスは、その後の失業リスクの原因のひとつとなることが明らかになった。新華社が報じた。

「Social Science & Medicine」最新號に掲載されたこの研究チームの論文によると、思春期にさまざまなストレスに悩まされた人は、緊張狀態やうつ狀態に陥りやすく、落ち著いた心や明るい心を保ちにくい傾向にある。研究チームは、12年間にわたり、7千人以上の米國人を対象に就業狀況に対する分析を行い、16歳から20歳までの時期に、深刻な精神的ストレスを受けた人は、成人後まもなくすると、失業あるいは労働力市場から脫落するリスクが26％高まることを突き止めた。

また、2007年から2009年にかけて世界金融危機が発生した後、青年期のメンタル面での問題が求職の可能性により大きなマイナス影響を及ぼしたことが、研究から明らかになった。

研究チームは、「これらの発見は、青年期に精神的ストレスを受けた人は、失業狀態に陥りやすいことを物語っている。青年期のメンタルヘルスに関する問題に早急に取り組むことは、社會全體の経済効果?利益を高める上での効果をもたらすだろう」と指摘した。

同研究に攜わったスターリング大學行動科學センターのマーク?イーガン研究員は、「児童期や青年期のメンタルヘルスに関與するサービス機関に対する投資を増やすことで、経済的効果?利益がもたらされる。彼らの將來の失業率を低下させるだけではなく、精神的な問題を抱えている若者の治療を支援することで、彼らの就業チャンスさらには生涯にわたる職業収入を増加させることができる」との見方を示した。（編集KM）

「人民網日本語版」2016年4月1日