福田氏は談話で「日中平和友好條約締結から今年でちょうど40年になるため、大小様々な規模の記念行事がすでに開催され、また予定されている。これは日中間で様々な交流が行われていることの証拠でもある」と指摘。「日中両國は協力しなければならない。協力があって初めて地域に安定、平和、繁栄をもたらすことができる。日中協力はすでに両國間のみの事ではなく、アジアを含む地域に、そして他の國々や地域にも積極的な影響をもたらすだろう。したがって日中両國は対立すべきではないし、対立することもできない」とした。

中國人民大學の張踐教授は挨拶で「どの文化も『己の欲せざる所、人に施す勿かれ』の精神さえあれば、相互交流が可能であり、文化交流を通じて文明間の衝突を回避できる。これは現代世界の各國?民族の安全と安定にとって非常に重要なことだ」と指摘した。

フォーラムではOBサミット事務局の渥美桂子代表、慶應大學の段瑞聡教授、神戸市外國語大學の秦兆雄教授、京都フォーラムの呉端研究員、亜細亜大學の範雲濤教授、別府大學の陳晶準教授、中國政法大學の陳煜準教授、中央民族大學の孫寶山教授がそれぞれ報告を行った。南京師範大學の林敏潔教授は、自身が攜わっている日本民間の平和と反戦の記憶の再整理を支援する活動について紹介した。

政府要人経験者でつくる國際的組織「インターアクション?カウンシル」（OBサミット）は、歴史を鑑として平和?協力を提唱し、戦爭に反対することを目指して、1982年に日本の福田赳夫元首相とドイツのシュミット元首相により創設された。そして世界の倫理を支える核心的キーワードに、孔子の名言「己の欲せざる所、人に施す勿かれ」を選んだ。主催側は「平和実踐フォーラム」を今後も継続していくとしている。（編集NA）

「人民網日本語版」2018年6月18日