「日本の木材輸出量が過去最高を更新した。主に中國に売られている」。日本のメディアが最近伝えたこの情報が、多くの中國人を大いに驚かせた。日本は森林保護に非常に力を入れている印象があり、「自國の國土に茂った樹木をことのほか大切にして、割りばしなどにするなどもってのほかで、割りばしの材料は主に中國から輸入している」という見方もあった。「森林保護大國」から「木材輸出大國」への突然のイメージ転換に対し、人々は疑問を抱かざるを得ない。「環球時報」が伝えた。 

日本では國土面積の70％を山岳地帯が占め、面積の少ない森林は極めて重視されてきた。早くも明治維新に先立つ17世紀の江戸時代に、「山は國の寶、山が衰退すれば國も衰退する」といった見方が出ていた。だがこうした素樸な環境主義思想では工業化時代の流れに根本的にあらがうことはできなかった。明治維新後、日本は近代化プロセスを急ピッチで展開し、木材需要も急激に上昇し、森林が大量に伐採された。

特に軍國主義の傾向がますます高まるのにともなって、木材需要はさらに急激に増加した。第二次世界大戦の後期には、石炭、鉄、石油などの戦略資源が深刻な不足に陥った日本は森林を「萬能薬」にするしか手立てがなくなり、松を大量に伐採し、松の根っこも掘り起こしてガソリンの代替品を精製したり、金屬がないので代わりに木製の飛行機を製造したりした。統計によると、日本の森林の年間伐採面積は1932年に42萬ヘクタールだったのが、45年は80萬ヘクタールに急増し、にもかかわらず手に入った木材の量は急速に減少していった。ここから當時の日本の森林資源が戦爭によって枯渇の危機に直面していたことがわかる。

第二次大戦が終わっても、こうした局面は好転しなかった。當時の戦後の再建には大量の木材が必要で、このことが日本の森林の伐採をさらに推し進めた。47年9月に関東地方と北日本地域が臺風に襲われた際は、大量の森林が伐採されたため、臺風による雨で川の水の氾濫、山崩れ、土石流などの災害が発生し、約30萬世帯が被害を受け、1千人を超える人々が亡くなった。

戦後の経済発展に不可欠な木材需要を保証するため、日本政府は50年に「造林臨時措置法」を制定し、造林地の所有者が政府の指定していない地域で植栽を行った場合、政府は第三者に指定された地域で植栽するよう指定することができ、また造林地の所有者に植栽を強制することもできると規定した。51年と53年に関連政策を相次いで打ち出し、造林などの産業に長期低利貸出を提供する、「硬軟取り混ぜた」やり方で民間の植栽活動を奨勵するなどした。